Minerva Humanoids、General Catalyst主導で約1000万ドルのプレシード 爆発物処理や洋上プラント向け遠隔操作ヒューマノイド

Minerva Humanoidsは6日、GlobeNewswireで配信したリリースで、General Catalyst主導のプレシードで約1000万ドルを調達したと発表した。Long Journey VenturesとCredo Venturesが共同リードを務め、MVP Ventures、Kaya、RunwayVC、Compound、Founders Embassy、Hugging Face、Codecademy、YG、Walter Ventures、Tiny Ventures、Chaotica、Babylonが参加した。2025年末にサンフランシスコで創業した同社は、今回の調達を機にステルス状態を解いた。企業価値は開示していない。

製品は半自律のヒューマノイド「Roger」で、洋上と陸上のエネルギー施設、高圧電力設備、不発弾処理、危険物対応など命に関わる現場を狙う。訓練を受けた操作者がVRヘッドセットでロボットのカメラ映像を見ながら細かな作業を行い、自社の制御ソフト「Minerva Intelligence」がバランスや転倒からの復帰、移動を受け持つ。構想から歩行する試作機まで5カ月で到達したといい、今秋に初の有償実証を始め、年内にエネルギーと爆発物処理の現場へ投入する計画だ。世界で最も混雑する10空港のうち2カ所とも導入を検討している。

経営陣の経歴が開発速度を裏付ける。Sandor Felber CEOはMIT CSAILのヒューマノイド研究の立ち上げに関わり、テスラのOptimus計画にも携わった。Maurice Rahme CTOはBoston Dynamicsで6年間、物流ロボット「Stretch」の技術責任者を務めた。ソフトは主に米国で開発し、初期の試作機はドイツで製造する。中国製部品の単一調達に頼らず、ドイツと米国で生産する方針も示した。資金の具体的な使途はリリースに記載がない。

遠隔操作型ヒューマノイドが完全自律より先に売れる理由

Minervaが賭けるのは、人の操作が「つなぎ」ではなく価値になる市場だ。爆発物処理班やプラントの作業員は、すでに遠隔機器を使い距離で危険を管理している。

MEKAWIREの集計では、2026年に金額が開示されたロボット分野のプレシードで最大となり、9月30日発表のAleph Surgical(750万ドル)とTangent Robotics(450万ドル)を上回る。シードを含む7件ではWalden Robotics(3億ドル)、SafeWorld(1220万ドル)に次ぐ3番目だ。国内でも原発の廃炉作業や災害対応で遠隔操作ロボットの実績が積み上がっており、減速機やアクチュエーターを供給する日本の部品メーカーにとって、中国以外での調達を掲げる欧米の新興メーカーは新たな販路になり得る。一方で、防衛やエネルギーの顧客は認証と調達に年単位の時間をかけるため、5カ月での試作が売上の速さを意味するわけではない。

今秋の有償実証で顧客名が明かされるか、量産段階で中国以外からアクチュエーターを調達できるかが焦点となる。