ABB Robotics

中大型産業用ロボットの関節用減速機で約6割のシェアを持つと推定するナブテスコは、2025年12月期の部品事業の受注が16.2%増の824億円、営業利益が倍増の54億円になったと発表した。2026年の精密減速機売上高は882億円を見込み、中国常州工場の稼働率は既に115%に達している。

テラダインはURとMiRからなるロボット部門の2025年10〜12月期売上高が8900万ドルと前四半期比約19%増えたものの、前年同期の9800万ドルを下回ったと発表した。通期のロボット売上高は3億800万ドルに減り、約400人が構造改革の対象となった。グループ売上高はAI半導体テスト需要で44%増えた。

ABBが2026年1月29日に10～12月期決算とともに公表した財務資料によると、ソフトバンクグループに53億7500万ドルで売却するロボット事業の2025年売上高は23億3100万ドル、営業利益は2億9400万ドルだった。10～12月期は費用が48%増え、営業利益は前年同期の7100万ドルから3700万ドルに減った。売上総利益率は改善した。

ファナックは2025国際ロボット展（iREX2025）でオープンソースのROS 2ドライバを公開し、Pythonをロボットの標準言語とするとともに、NVIDIAの技術を使ったフィジカルAIを披露した。安川電機はソフトバンクと覚書を結び、通信網のエッジとロボットでAIを分担するオフィス向けロボットを公開した。主催者によると出展者数は673社団体と過去最多、来場者は15万6110人だった。

ソフトバンクグループはABBのロボット事業を企業価値53億7500万ドルで買収すると、両社が2025年10月8日に発表した。ABBが計画していた2026年の分社上場は取りやめとなる。同事業の2024年売上高は22億7900万ドル、従業員は約7000人で、EU、中国、米国の承認を経て2026年半ばから後半の完了を見込む。

国際ロボット連盟（IFR）は2025年9月25日、2024年の世界の産業用ロボット設置台数が54万2000台だったと発表した。過去2番目の水準だが前年比2%減となった。日本は4%減の4万4500台で世界2位を維持したが、韓国とドイツも減少した。中国は29万5000台と世界の54%を占め、中国メーカーの自国シェアが初めて外資を上回る57%に達した。

米Skild AIは2025年7月29日、シミュレーションとインターネット動画で事前学習する2層構造のロボット基盤モデル「Skild Brain」を公表し、四脚ロボット、人型ロボット、卓上アーム、移動マニピュレーターで動くと説明した。顧客や価格は示さなかったが、機体を問わない戦略はその後の140億ドル超の企業価値とARR1億ドル超につながった。

斗山ロボティクスは2025年7月28日、米ペンシルベニア州のロボットSIer、ONExiaの株式89.59%を最終的に374億1360万ウォン（2719万ドル）の現金で取得すると決め、同年9月17日に完了した。ONExiaはその後斗山の米販売法人を吸収してヘイリオンの包装案件を受注したが、合併会社は赤字に転じ、斗山は持ち分を94.12%に引き上げた。

ABBは2025年4月17日、ロボティクス事業部門の100%スピンオフを2026年の定時株主総会に提案し、新会社の取引を2026年4～6月期に始める計画を発表した。世界2位と位置付ける同部門の2024年売上高は約23億ドル、オペレーショナルEBITAマージンは12.1%。1～3月期は事業領域の受注が14%増えた一方、マージンは9.9%に低下した。