米FieldAI、2回連続の資金調達で4億500万ドル　機体を選ばない「物理優先」のロボット頭脳を売り込む

ロボットの自律化ソフトウエアを手がける米FieldAI（フィールドAI）は2025年8月20日、2回連続の資金調達ラウンドで総額4億500万ドルを集めたと発表した。顧客の導入が急速に進み、複数の拡大契約を得たことで直近のラウンドは募集額を上回る応募があったという。企業価値と2回のラウンドの内訳は明らかにしていない。

出資者の顔ぶれ

発表資料に名前が挙がった出資者はベゾスエクスペディションズ、BHPベンチャーズ、カナンパートナーズ、エマーソンコレクティブ、インテルキャピタル、コースラベンチャーズ、エヌビディアの投資部門Nベンチャーズ、プリズム、テマセクなどだ。ゲイツフロンティアとサムスンは既存の出資者として紹介された。世界有数の資源大手BHPの投資部門と、ロボット向け演算半導体を供給するインテル、エヌビディアの投資部門が並ぶ産業色の濃い構成となった。

調達資金は世界展開、移動（ロコモーション）と操作（マニピュレーション）の製品開発、人材採用に充てる。2025年末までに従業員数を倍増させる計画だ。

フィールド基盤モデルとは

中核製品は同社が「フィールドファウンデーションモデル（FFM）」と呼ぶロボット用基盤モデル群だ。FieldAIはFFMを、不確実性やリスク、現実世界の物理的制約を扱うよう設計した「物理優先」のモデルと説明する。事前の地図、GPS、あらかじめ決めた経路がなくてもロボットが現場を移動できるという。発表によると、FFMは四足ロボット、人型ロボット、車輪型ロボット、乗用車サイズの車両で実証済みで、建設、エネルギー、製造、都市配送、点検の各分野にまたがる数百の複雑な産業現場で試験と導入を重ねた。展開地域には日本、欧州、米国を挙げた。会社概要では鉱業、物流、米連邦政府向け業務にも触れている。

創業者で最高経営責任者（CEO）のアリアガ氏は、大規模言語モデルや視覚モデルをロボットに無理に組み込み、幻覚の問題を後から手当てする手法とは異なり、リスクを自ら認識する構造を一から設計したと述べた。コースラベンチャーズのビノッドコースラ氏は迅速な導入力が長期的な経済価値を生むと評価し、プリズムキャピタルのジェイパーク氏はリスクを意識した導入がAIの拡大に不可欠だと語った。

NASAとDARPAに根ざすチーム

FieldAIが公開する沿革によると、チームの源流は2016～2018年の米航空宇宙局（NASA）のBRAILLEプロジェクトにある。火星に似た環境とされるラバベッズ国定公園の地下空洞で自律探査技術を試した。その後、米国防高等研究計画局（DARPA）の地下探査競技SubTに参加し、2020年にアーバンサーキットで優勝、脚型、車輪型、飛行型のロボット最大11台を連携させ、四足ロボットによる数キロメートルの完全自律探査を初めて実現したと同社は説明する。DARPAの不整地自律走行プログラムRACERでは、2022年に全8コースを初回で走り切った最初のチームになったという。会社設立は2023年。経営陣はディープマインド、グーグルブレイン、テスラのオートパイロット部門、NASAジェット推進研究所、スペースX、ズークス、クルーズ、アマゾン、DARPA、トヨタリサーチインスティテュートの出身者だ。

競合との比較

今回の調達でFieldAIはロボット頭脳の開発企業として資金力で上位に入った。複数の機体で動く汎用モデルを掲げる米スキルドAIは2024年7月にシリーズAで3億ドルを調達し、企業価値は15億ドルだった。人型ロボット企業では、米フィギュアが2024年2月のシリーズBで6億7500万ドル、米アプトロニックが2025年2月のシリーズAで3億5000万ドルを集め、3月に5300万ドルを追加した。1Xテクノロジーズは2024年1月のシリーズBで1億ドルを調達した。MEKAWIREの計算では、FieldAIの4億500万ドルはスキルドAIのシリーズAの1.35倍で、アプトロニックのシリーズA合計4億300万ドルとほぼ同じ規模になる。

事業モデルは異なる。人型ロボット企業は機体と制御ソフトを一体で売る。FieldAIは頭脳だけを売り、機体は問わないとする。初期の市場も工程が固定された自動車工場ではなく、粉じんや泥、変わる地形、衛星信号の届かない屋外や半構造化の産業現場だ。

日本市場への含意

FieldAIは展開先に日本を明記した。建設、インフラ点検、プラント保守はいずれも人手不足が深刻な分野で、地図やGPSに頼らない自律化は、トンネルや地下設備、山間部の現場を抱える日本の事業者に合う技術といえる。国内のロボット業界は減速機やセンサーなど部品に強みを持つが、機体を問わない頭脳を海外勢が握れば、付加価値がソフト側に移る可能性もある。ただし発表は売上高、稼働台数、顧客名、価格を開示していない。